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住宅資金予算に悩む夫婦 必要資金明確化

2020.06.15

住宅資金予算に悩む夫婦 必要資金明確化

ご結婚され、お子さまの誕生を控えていらっしゃるご夫婦がご相談にこられました。

現在賃貸にお住まいですが、賃貸に住むのはもったいないと感じていらっしゃるようで、早めに住宅を購入したいと考えているようです。もうすぐお子様が産まれるため学資等の準備も必要だし、住宅資金にいくらかけていいのか、お金の知識がないため、専門家に相談したいということでした。

これからの将来へむけてのお金の準備について漠然としているご様子でした。

 

必要資金明確化が住宅資金を決める第一歩

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住宅資金にいくらかけていいのか明確にするためには、これから家族にとってお金がいくら必要なのかを把握し、そのうえで住宅にいくらかけることができるのか実態を知ることが大事です。そこでまず、これから必要となるお金は住宅資金、学資金の他に万が一のために家族に遺しておくべき保障と、老後資金等の準備をしておかなければならないことをご説明しました。ご夫婦で興味深く話を聞いていらっしゃいました。

 

お客様の情報をお預かりし、ライフプランを作成し、分析したところ、

今のままの生活を続けていては40歳以降に収支が年間マイナス500万円となること、さらに60歳以降に収支がマイナス500万円になることがわかりました。このままではご希望の住宅の購入にむけて踏み出すことができません。

そこで、対応策として、早い段階で退職を考えていらっしゃった奥様に60歳までと長く働いていただくこと、毎月の生活費を今よりも5万円少なくすることをご提案しました。それが可能であれば、学資金と老後資金の準備もしたうえで、6000万円の住宅資金の借入ができます。的確なデータと数値で理解できたことから、これからの家計にとって有益な方法だと納得されたようでした。

 

明らかになった住宅資金

住宅資金 物件価格

必要資金を準備するための保険に加入し、これから必要なお金がクリアになったことから、いよいよ本題の住宅資金の準備にとりかかります。不安要素が取り除かれたことから、住宅購入にむけてより現実的に、意欲がわいたご様子です。早速、住宅資金範囲で購入できるご自分達のご要望に沿った物件をみつけていました。

ただし、住宅購入には、物件価格だけでなく、住宅を購入するための経費の予算も見積もっておく必要があり、その額もふくめて予算内におさめなければなりません。事前にその話もお伝えしていたので、物件価格5300万円ほどの住宅の購入を検討しているようです。

 

住宅購入にむけてのサポート

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当社でもお客様にとってベストな方法で借入れを行ってほしいので、金利パターンを説明し、様々な金融機関で借りた場合を想定したシミュレーションを行い、お客様にとって一番な借入の仕方をさぐっていきました。ある程度の知識をつけておくことで、不動産仲介業者等と話をするときも、相手の言いなりにならずに自分たちにとってベストな選択をすることができます。不安に思うところは一緒に確認しながら、着々と住宅購入にむけて話をすすめています。

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